自分が退職することによって職場に迷惑をかけることだけは避けたいものです。 「飛ぶ鳥あとを濁さず」と言うように、できるだけ円満退職できるよう引き継ぎは十分に時間をとって丁寧に行い、 お世話になった方々にもきちんと挨拶して心残りのないようにしましょう。
まず退職の意思が固まったら、あるいは転職先から内定連絡をもらったら、直属の上司に口頭でいいので「退職したい」という意思を伝えましょう。先に同僚や先輩に話したり、いきなり看護部長などの役職者に話したりするのは順序が違います。
上司と、引き継ぎにどのくらいの期間が必要かを相談しましょう。それに沿って退職日を決定し「退職願」を提出します。法律上では退職願を提出した2週間後に退職できますが、職場によっては1〜2ヶ月と引き継ぎに時間がかかることも。就業規則を確認し、上司と話し合って決めましょう。
退職前にすべての業務を後任に引き継がなくてはなりません。口頭での説明だけではなく、必ずノートなどに文書化しておきましょう。職場でお世話になった方々への挨拶まわりはもちろん、患者さんにも退職する旨を伝え、その後のケアなどはしっかり引き継いでいくことを話し不安を与えないよう配慮しましょう。
退職届けを提出した後、通常人事部か総務部などから退職日に返却するものや受け取るものに関しての連絡がありますので、その指示に従って準備しておきましょう。
勤務先が発行しているもの、貸与されたものはすべて返却します。借りていた本やファイルなども忘れずに。通勤定期券は期間が残っている場合でも必ず返却します。
正職員だった職場を退職した証明書。失業保険の申請の際必要ですが、転職先が決まっている場合には必要ありません。
厚生労働省が、雇用保険に加入していることを証明するもので、職員として雇用されると発行される書類です。離職票とともに失業保険の申請の際に必要ですが、転職の場合は入職後転職先に提出します。
社会保険庁が運営する公的年金の加入者であることを証明する手帳。転職しても同じ手帳をずっと使うため転職先に提出します。1997年1月からの加入者はブルーの手帳、それ以前はオレンジの手帳になります。
その年の年収と支払った所得税の額を記した書類。転職先にそのまま提出すればOKです。ただ、年末調整に必要なためすぐに転職しない場合は自分で確定申告が必要となります。12月以前に退職した人は通常いくらかの税金が戻ってきます。